空気調和方式に関する
14-A 15 不適 1 定風量単一ダクト方式は、部屋の用途変更、負荷の増加などへの対応が容易である
変更の容易な方式ではない
15-A 15 不適 4 床吹出し方式は、冷房運転時における空調域の垂直方向の温度差が生じにくい。
生じやすい
16-A 17 不適 2 一般事務室系統と会議室系統 ── 使用時間別ゾーニング
負荷傾向別ゾーニング
16-A 18 不適 2 変風量単一ダクト方式は、個別あるいはゾーンごとに空気の洗浄度の調整が可能である。
一般的に行っていない。
16-A 43 3 設計図には、ユニット形空気調和機の形式、冷却能力、加熱能力、風量、機外静圧、コイル通過風速、水量、冷水入口温度、温水入口温度、コイル出入口空気温度、加湿器形式、有効加湿量、電動機の電源種別、電動機出力及び基礎形式等を記載する。
14-A 38 不適 2 ヒートポンプの成績係数は、理論的には、冷凍機の成績係数と同じである。
ヒートポンプの成績係数=冷凍機の成績係数+1
15-A 38 不適 3 冷却水は、凝縮器を冷却した後、吸収器を冷却する。
15-A 39 不適 3 冷却塔の入口水温と外気の湿球温度の差をアプローチと呼び、一般に5℃前後としている。
出口水温と入口空気湿球温度の差
16-A 39 不適 1 空気洗浄装置
活性炭フィルターは、有毒ガスの除去に使われ、一酸化炭素等の分子量が小さいガスの除去に効果がある。
小さいガスはほとんど吸着されない。
17-A 39 不適 2 冷却塔の熱交換量は、主に外気乾球温度と入口水温の差に左右される。
外気湿球温度
空気調和の熱負荷に関する
14-A 17 不適 2 人体からの発生熱量は、周囲温度が上がるほど顕熱の占める割合が大きくなる。
全熱負荷は変わらない。温度が下がるほど、顕熱が大きくなり、潜熱が小さくなる。
15-A 16 不適 3 暖房時には、土間床や地下壁からの通過熱は、無視する。
冷房負荷には加えない。 暖房負荷には加える。
16-A 15 不適 4 冷房計算用の外気温度としてTAC温度を用いる場合は、超過確率を小さくとるほど、設計外気温度は低くなる。
高くなる。
17-A 15 不適 3 北側の外壁からの負荷には、一般に、実効温度差は用いない。
天空放射の影響を受けるので、実行温度差を用いる。
建築物の省エネルギーに関する
15-A 18 不適 1 変流量システムでは、ポンプの搬送動力は、可変速制御より台数制御のほうが、少なくできる。
可変動力を最も小さくできるのは可変速制御
空気調和設備の熱源に関する
14-A 18 不適 2 ガスエンジンを使用したコージェネレーションシステムでは、ジャケット冷却による回収熱で高圧蒸気が得られる
80℃〜90℃で得られない。    ガスエンジンの排ガスは高圧蒸気を得られる。
15-A 20 不適 1 同じ燃料消費量での排熱量は、ディーゼルエンジン、ガスエンジン、ガスタービンの順序で増加し、発電力も同じく増加する。
発電出力は、ディーゼルエンジンが高い
15-A 21 不適 3 氷蓄熱は、水蓄熱と比べ蓄熱槽容積を小さくできるが、低温で蓄熱するので熱損失は多くなる。
熱損失は、減少する。
17-A 20 不適 4 コージェネレーションシステムに関する
燃料電池を用いるシステムは、総合熱効率が高く、騒音や振動の発生は少ないが、NOXの発生が多い
発生しない
空気調和設備の制御に関する
14-A 19 無関係 2 VAVユニット──外気の温度
VAV方式は、室内空調負荷に応じて、送風量を変えて制御
15-A 19 不適 4 冷却塔の冷却水温度制御 ── ポンプの発停
冷却水量の制御は、水量調節弁で行う。
16-A 18 不適 2 リターンダクトの静圧 ── 空気調和機のファン
サプライダクトの静圧
17-A 16 不適 4 VAV方式は、室の間仕切り変更や負荷の変動への対応が困難である。
対応が容易
17-A 18 1 VAV方式において 部分負荷時における動力節減効果が最も高い方式は、送風機の回転数制御である。
17-A 19 不適 2 加湿器は、冷温水ポンプとインターロックを行った。
送風機に対してインターロックさせる。
蒸気配管に関する
14-A 20 不適 4 高圧蒸気ボイラーの場合は、重力還水方式により直接ボイラーへ凝縮水を還す。
低圧蒸気に用いられる。
16-A 20 不適 4 逆勾配横引き管及び上向き給気立て管の場合は、順勾配横引き管や下向き給気立て管に比べて、管内速度を速くする必要がある。
小さくする
16-B 12 不適 1 順勾配の横走管で径の異なる管を接続する場合は、偏心系違い継手を用いて、上部が揃うようにする。
下部
地域冷暖房に関する
14-A 21 不適 3 地下鉄や変電所からの排熱は、二重効用吸収冷凍機の熱源として使用される。
使用できない。
16-A 21 不適 1 放射暖房
高温放射暖房は、温風暖房に比べて室温が低くても作業上差し支えない暖房効果が得られるが、建物からの熱損失は大きい。
熱損失は少ない
17-A 21 不適 3 高温水の受入方式には、直結式、ブリードイン方式、熱交換方式があり、ブリードイン方式は供給温度、圧力を低くでき、最も安全性が高い。
供給温度は低くできるが、圧力や配管コストは高くなる。
換気設備に関する
15-A 22 不適 4 発熱量の合計が10kW以下の火を使用する調理室以外の室で、サッシに換気用の小窓を設けた室には、火気を使用する室としての換気を要しない。
6kW以下
15-A 23 不適 1 厨房の換気を 第1種機械換気とし、給気量を排気量よりも多くする。
第3種機械換気
16-A 22 不適 2 喫煙室では、発生する有毒ガスや粉じんを除去するため、活性炭及び高性能フィルターを備えた分煙機により空気を再循環させると共に第2種機械換気を行った。
第3種機械換気
17-A 23 不適 2 床面積の合計が100u以内の住戸の調理室で、12kW以下の火を使用する器具を設けた場合、床面積の1/20以上の有効開口面積を有する窓があれば、火を使用とする室としての換気設備を設けなくてよい。
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排煙設備の構造に関する
14-A 24 誤り 1 排煙口は、防煙区画部分の各部分から排煙口に至る水平距離が40mになるように設けた。
30m
15-A 25 不適 1 天井高さが3m未満の場合、排煙口の設置位置は、天井面又は天井から1m以内で、防炎垂れ壁の下端より上の部分に設ける。
80cm
16-A 24 不適 4 防煙垂れ壁は、その下端から天井までの距離が45cm以上になるように設ける。
50cm以上
17-A 24 4 防煙区画の最大面積は、劇場・映画館などは、500uを超えた区画とすることができる。
17-A 25 1 上下階の排煙口は、同時解放しない。