公共下水道に関する
14-A 27 不適 1 汚水管渠は、沈殿物が堆積しないように汚水の流速が3m/sを超えるように勾配を取る。
0.6〜3.0m/s(理想流速:1.0〜1.8m/s)
15-A 27 不適 1 処理区域内において、汲み取り式便所が設けられている建築物を所有する者は、下水の処理を開始すべき日から5年以内に水洗便所に改造しなければならない。
3年以内
16-A 27 不適 3 下水道本管に取り付け管を接続する場合は、その間隔を50cm以上離す。
70cm以上
また、200mmの支管を接続する場合は、90cm以上
飲料用水槽に関する
14-A 28 不適 3 受水槽は容量が大きいので内部間仕切りで2つに仕切り、各々の槽に内部点検清掃のために直径45cmのマンホールを設けた。
60cm
16-A 28 不適 4 受水槽の容量は、一般に時間最大予想給水量の1/2程度とする。
1〜2倍
給水設備に関する
14-A 29 不適 4 高置タンクに給水する揚水管の横引き配管は、ウォーターハンマー防止のため出来るだけ最上階で行う。
下層階
15-A 26 不適 4 配水管より分岐水栓又はサドル付分水栓によって給水管を取り出す場合は、他の給水装置の取付口から20cm以上離す。
30cm
15-A 28 不適 2 飲料用高置水槽のオーバーフロー管は間接排水とし、水抜き管は最寄の排水管に直接接続する。
間接排水 十分な排水口空間をとる
15-A 29 不適 4 受水槽を設ける場合の高置水槽の容量は、時間最大予想給水量に1.5〜2を乗じて求める。
0.5〜1.0
16-A 26 不適 1 道路(公道)に埋設する配水管の頂部と路面との距離は、1.0m以下としない。ただし、工事施工上やむをえない場合にあっては、0.5m以下としない、とすることができる。
1.2m以下     0.6m以下
16-A 29 不適 4 緊急用として使用できるように、井水系統を上水給水・給等系統と接続する場合は、逆止弁及び切替弁を用いる。
接続する場合は、消毒設備を設ける
17-A 26 不適 2 配水管は、他の水道事業体が経営する水道の配水管と連結してはならない。
災害予防計画書に基づきバイパスルートを確保することができる
17-A 28 不適 2 圧力タンク方式における給水ポンプの揚水量は、時間最大予想給水量以上とする。
瞬時最大予想給水量以上
17-A 29 不適 4 揚水ポンプの吐出側の逆止弁には、ウォーターハンマーを防止するため、一般に スイング逆止め弁を用いる。
水撃防止形逆止弁
給湯設備に関する
14-A 30 不適 1 住戸セントラル給湯に使用される瞬間式ガス湯沸器は、冬季におけるシャワーと台所においての湯の同時使用に十分に対応するためには、12号程度の能力のものが必要である。
24号
15-A 30 不適 2 レジオネラ属菌による事故を防止するため、中央式給湯配管内の給湯温度を40〜45℃とし、また循環式浴槽への給湯配管にはろ過装置を設置する。
55〜60℃
16-A 30 不適 2 循環ポンプの揚程は、貯湯槽から最高所の給等栓までの配管による圧力損失及び最低必要圧力を考慮して求める。
損失水頭の大きい循環回路における損失水頭ににて求める。
17-A 30 不適 1 密閉形膨張タンクは、空気の圧縮性を利用して膨張分を吸収するため、安全装置を設けなくてもよい。
安全装置を設ける
排水設備・通気設備に関する
14-A 31 不適 1 手洗器の器具トラップ口径が25mmであるので、その排水横枝管の管径は25mmとした。
30mm
14-A 32 不適 4 屋上を庭園・物干し場などに使用する場合、屋上に開口する通気管は、屋上から1m以上立ち上げた位置で大気中に開口させる。
2m
14-A 33 不適 4 排水タンクの底部は、吸い込みピットを設け、ピットに向かい1/30から1/20の勾配をつける。
1/15〜1/10
15-A 31 不適 1 排水トラップの封水深は、トラップのウェアからディップまでの垂直距離のことであり、一般に100mm以上150mm以下とする。
50mm以上100mm以下
15-A 32 不適 2 ループ通気管は、最上流の器具排水管が排水横枝管に接続した箇所のすぐ上流から立ち上げる。
下流
16-A 31 不適 4 排水タンクの通気管は、最小管径を40mmとし、単独に立ち上げ大気に開放する。
50mm
16-A 32 不適 1 窓の真上の通気管末端を 窓の上端から500mm立ち上げた位置で大気に開放した。
600mm
16-A 33 不適 3 結合通気管径は、通気立て管と排水立て管のいずれか小さい方の管径の1/2以上とする。
いずれか小さい方の管径の以上
17-A 27 不適 2 T字形会合の汚水ますでは、流れを円滑にするため、管渠と桝の中心線を一致させる。
一致させない
17-A 31 不適 4 自己サイホン作用によるトラップの破封は、トラップのあふれ縁の付着物により発生する。
器具排水管が満水状態で流れる時に発生する。
17-A 32 1 ループ通気管の管径は、その接続する排水横枝管と通気立て管の管径のうち、いずれか小さいほうの1/2以上で、かつ30mm以上とする。
17-A 33 不適 3 延長が長い横走りの排水管で、管径が100mm以下の場合は、30m以内ごとに掃除口を設ける。
管径が100mm以下の場合は、15m以内、管径が100mm以上の場合は、30m以内
消火栓設備に関する
14-A 34 誤り 3 加圧送水装置には、締切運転時における水圧上昇防止のための逃し配管を設ける。
水温上昇防止
15-A 34 誤り 4 非常電源は、その容量を当該設備を有効に30分間作動できる容量以上とする。
1時間
16-A 34 不適 1 泡消火設備は、泡消火薬剤を放射し、薬剤の可化学反応により消火を行うものである。
空気を遮断し、窒息と冷却の効果で消火
17-A 34 誤り 4 耐火構造で区画された床面積が100u以下の部分には、散水ヘッドを設けなくてもよい。
50u以下を除き設けなければならない。
14-B 25 誤り 4 閉鎖型スプリンクラーヘッドを用いるスプリンクラー設備の制御弁は、放水区域ごとに設ける。
開放型
閉鎖型は、階ごと床面から0.8m以上1.5m以下の箇所に設ける
14-B 26 該当無 2 消火活動上必要な施設に該当しないもの
不活性ガス消火設備
15-B 25 誤り 3 劇場の舞台部に設けるスプリンクラーヘッドは、閉鎖型とする。
開放型
15-B 26 誤り 1 屋内消火栓設備の配管の耐圧力は、加圧送水装置の締切圧力の2倍以上の水圧を加えた場合において、当該水圧に耐えるものとする。
1.5倍以上
16-B 25 誤り 4 局所放出方式とした防護区画には、当該防護区画内の圧力上昇を防止するための措置を講じなければならない。
全域放出方式の不活性ガス設備を設置した防護区画
16-B 26 誤り 3 スプリンクラー設備
水源の水量は、防火対象物の区分ごとに定められたヘッドの個数に1.2?を乗じて得た水量以上としなければならない。
1.6?を乗じて
17-B 25 2 倉庫、工場又は作業場には2号消火栓を設置してはならない。
1号消火栓を設置
17-B 26 誤り 3 泡消火設備 ── 厨房
厨房には、局所消火設備の簡易自動消火装置等を設置
ガス設備に関する
14-A 35 不適 3 液化石油ガスの場合のガス漏れ警報機の検知部は、燃焼器から水平距離が8m以内で、かつ床面から30cm以内に設置しなければならない。
4m
15-A 35 不適 4 ボンベ供給方式のLPガスは、約50kPaに減圧して燃焼機器に供給する。
約2.8kPa  2.0〜3.3kPaの間で燃焼させるように設計
16-A 35 不適 2 液化天然ガス(LNG)には、通常一酸化炭素が含まれている。
メタン主成分で、一酸化炭素は含まれていない。
17-A 35 不適 3 ガスの発生量は、一般に 低発熱量で表示する。
総発熱量で示す。
浄化槽の設置に関する
14-A 36 不適 1 汚水中の油脂類濃度が高い場合は、油脂分離装置槽を前置し、処理方式としては、散水濾床方式とすることが望ましい。
散水濾床方式以外とする
15-A 36 不適 2 保育所、幼稚園、小・中学校の処理対象人員は、延べ面積に定数を乗じて算出する。
定員
16-A 36 1 浄化槽は、汚水を浄化し、衛生的で安全な水質の確保及び水域の汚濁抑制に資することを目的として設置される装置で、汚水の浄化には、生物による汚濁物質の分解、化学的処理による凝集、物理的処理による沈澱がある。
16-A 37 不適 2 好気性処理法は生物処理法のひとつであり、有機物質のかなりの部分がメタンガス及び二酸化炭素に分解される。
17-A 36 不適 3 汚水への酸素の溶解速度は、水面からのものより水中に送り込まれた気泡からのものの方が小さい。
大きく、また気泡径が小さいほうが大きい。